【第2章】 Q.O.Dと専門職の役割(よりよい死)

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「人生最後の医療に関する調査」の中で、一般の人の回答では、「あなたが意思表示できない状態になり、さらに治る見込みがなく、全身の状態が悪化した場合」に、「意識が低下しても強い鎮静剤を使ってほしい」68%
「心肺蘇生はしてほしくない」76.8%
「人工呼吸装置はしてほしくない」91.1%
「胃ろうはしてほしくない」91.1%
「鼻チューブはしてほしくない」が90.4%だった。
ところが、これを医師の回答に限ると「強い鎮静剤を使ってほしい」は90.2%
「心肺蘇生はしてほしくない」は87.6%
と俄然多くなる。

 

「人工呼吸装置」はほぼ同数、「胃ろうと鼻チューブ」に関しては、「してほしくない」が一般のひとよりむしろ少なかった。

ところで、そのような意思を家族に伝えてあると答えた人は、全体で3割弱、さらにそれを書面にしている人は、全体で5%にしか過ぎなかった。

多くの人が、「無駄な延命治療をせず、苦痛のない自分らしい死」を望んでいながら、それを家族にきちんと伝えていないための悲劇があちこちで起こっている。
医師が「終末期の担当患者の治療方針を決定する場合」の主な要素のうち47%は家族の意向だと回答しているように、家族がその判断を迫られることになり、残された家族にとって非常に重荷になっている。

Q.O.Dつまり「よりよい死」を実現するためには、なんといっても本人の意思が大切であり、またそれをきちんと書面に著しておくことである。

それさえあれば、家族はもちろんのこと、医療、介護の専門家もどうすれば本人の希望を叶えてあげられるかの一点に絞って、心を一つにし、迷うことなく対応できるのではないだろうか。

とはいえ、本人が置かれている環境によっては、必ずしも望みどおりに対応することが難しい場合もあるだろう。
次回はそのことについて考えて見たい。

稲葉 敬子 氏

NPO法人高齢社会をよくする<br>女性の会 理事

■経歴■

看護師として慶応義塾大学病院、ソニー本社で勤務後出版社入社。
育児・健康関連部門の編集部長、取締役企画室長歴任後50台で福祉分野に転身。
65歳で退職後は、現場での介護福祉士、ケアマネジャーの体験を活かし、介護スタッフ育成のため城西国際大学福祉総合学部兼任講師。
一方、 生涯学習の一環として、66歳で奈良大学文化財歴史学科入学、70歳で卒業した。
高齢社会をよくする女性の会理事・介護ジャーナリストとして執筆活動のほか、FM局で「いなばけいこのラジオマガジン」担当。
在日フィリピン人介護士協会顧問として、外国人介護者問題にも取り組み、また、「認知症予防音楽ケア体操指導員」として、認知症予防のためのボランティア活動をライフワークにしている。
平成12年から、修善寺町民生・児童委員を一期務める。
近著に「オトコの介護力」「ケアマネになるには」「どこへ行く?介護難民─フィリピン人介護士に介護を受けるということ」など。

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