科学的介護情報システム（LIFE）とLIFE加算をわかりやすく解説！ Posted on 2023年4月3日2025年1月20日 by kaida 科学的介護情報システム（LIFE）とLIFE加算をわかりやすく解説！ デイサービスのICT活用ガイド 無料ダウンロード→ HOME > 2023年 > 4月 科学的介護情報システム（LIFE）は、2021年度の介護保険改正で本格的に運用が始まりました。LIFEの運用開始に伴い、新設されたのが科学的介護推進体制加算（LIFE加算）です。しかし、LIFEとはどういうシステムで、LIFE加算を算定するためにはどのような要件を満たさないといけないのか、悩むことも多いのではないでしょうか。そこで、この記事では、LIFEとLIFE加算について、詳しく解説します。 【無料】令和6年法改正サービスごとのポイントを総点検「ホワイトペーパー」 このようなことを知りたい方におすすめです 【最新】令和6年の法改正の内容 介護報酬の改定率はどうなったのか うちの事業所のサービスはどう変わるのか 令和6年介護保険法改正のポイントが分かる資料無料ダウンロードする ※「分かりやすい」とご好評いただいております 科学的介護情報システム（LIFE）とは介護の新たなデータベース 科学的介護情報システム（LIFE）とは、どういうシステムなのでしょうか。まずは、LIFEの概要と目的について、確認していきましょう。 LIFEの概要 LIFEとは、利用者の状態やサービスなどの情報を蓄積するデータベースのことです。介護業界では、これまでにも同じようなデータベースであるCHASEやVISITが活用されてきました。LIFEは、このCHASEとVISITを統合し、一体的に運用するためにデータシステムを一新したものです。LIFEの仕組みは、一方向の情報提供ではなく、双方向で情報をやり取りする形です。具体的には、介護事業者がLIFEに利用者の状態やケア内容を送信すると、厚生労働省が分析してフィードバックする仕組みとなっています。厚生労働省は、科学的裏付けに基づく介護、つまり科学的介護の実践を進めています。LIFEを活用した科学的介護を実践することで、より質の高い介護サービスの提供や、介護スタッフの働き方改革の推進が期待されています。 LIFEの目的 LIFEの目的は、PDCAサイクルを回し、ケアの質の向上を図ることです。LIFEは、全国の介護サービス利用者の状態やケア内容を分析・評価し、客観的な根拠として用いることができるデータベースの構築を目指しています。介護事業者はLIFEを活用することで、客観的な根拠に基づいた再現性のある介護を実施できるようになります。その結果、介護現場では、より質の高い介護サービスが提供でき、利用者の自立支援や重度化予防につなげられるでしょう。 科学的介護推進体制加算（LIFE加算）の要件と対象 LIFE加算とは、2021年4月に新設された加算です。LIFEの活用により、介護サービスの質の評価と科学的介護の取り組みを推進する目的で新設されました。それでは、LIFE加算算定の要件とそれぞれのサービスにおける加算単位について、詳しくみていきましょう。 LIFE加算を算定できる要件 LIFE加算を算定できる要件は2つあります。加算を算定するためには、以下の要件を両方とも満たさなければなりません。 全ての利用者の基本的情報をLIFEから厚生労働省に提出すること LIFE加算を算定するためには、全ての利用者の基本的情報をLIFEから厚生労働省に提出しなければなりません。提出する利用者情報には、主に次の5つがあります。ADL値栄養状態口腔機能認知症の状況その他の心身の状況LIFEへの利用者情報の提出は6か月に1回となっています。提出期限は、サービス提供月の翌月10日までとなっています。例えば、3月にサービスを提供した利用者であれば、利用者情報の提出期限は4月10日までです。なお、利用者が区分変更申請している場合や、利用中止などで介護度が確認できない場合には、それぞれ対応の仕方が異なりますので、厚生労働省の通知を確認して対応しましょう。情報提出は 科学的介護情報システム「LIFE」から行います。入力方法は、介護記録ソフトから出力されるCSVファイルを取り込んで行う方法と、LIFEの入力フォームから画面上で手入力で行う方法の2種類から選んで提出します。介護記録ソフトから科学的介護情報システム「LIFE」へ利用者情報を提出するためには、LIFEに対応した介護記録ソフトを選ぶ必要があります。また、介護記録ソフトはLIFEへの利用者情報提供機能以外にも様々な機能があるため、どのような介護ソフトを選ぶかは自社の提供サービスや自社の課題を踏まえて決定する必要があります。介護ソフトの選び方のポイントについて詳しく知りたい方は、「介護ソフトの選び方と比較ポイントを解説！自社が導入すべきソフトはどれ？」のコラム参考にしてみてください。 LIFEの情報を活用してPDCAサイクルを回すこと LIFEの情報を活用してPDCAサイクルを回すことも、LIFE加算の必須要件となっています。事業者が厚生労働省に情報を提供するだけでは、利用者の自立支援・重度化防止を図ることができません。LIFEの目的を達成するためには、LIFEに情報を提供するだけでなく、厚生労働省から得たフィードバックを活用し、PDCAサイクルを回すことが必要です。PDCAサイクルを回すことができれば、利用者のケアで重要となるサービス計画の作成・実行・評価・改善を全国統一した基準から行えるようになるでしょう。 対象となる介護サービスとそれぞれの加算単位 LIFE加算の対象となる介護サービスは、施設系と通所・居宅・機能系にわかれます。それぞれについて詳しい対象サービスと加算単位、要件をみていきましょう。 施設系 介護老人福祉施設、地域密着型老人福祉施設入居者施設介護、介護老人保健施設、介護医療院で単位数に違いがあります。また、それぞれに加算の種類が2種類あります。詳しい単位数と加算要件は以下のとおりです。 加算種別 加算要件 施設種別 単位数 Ⅰ ・入所者ごとに「科学的介護推進に関する評価(施設サービス)」にある項目のうち、以下の項目に関する情報を、やむを得ない場合を除き、LIFEを用いて厚生労働省に提出していること。 1.障害高齢者の日常生活自立度 2.認知症高齢者の生活自立度 3.ADLおよび在宅復帰の有無等に関する総論 4.口腔機能および栄養状態 5.認知症（必須項目のみ） ・利用者の自立支援や重度化予防が行えるよう、事業者がサービスを適切かつ有効に提供するため、フィードバックで得られた必要な情報を活用していること。 ・介護老人福祉施設 ・地域密着型老人福祉施設入居者施設介護 ・介護老人保健施設 ・介護医療院 40/月 Ⅱ ・Iの情報に加え、既往歴や同居家族等に係る情報についても、漏れなく提出していること。（やむを得ない場合を除く） ・利用者の自立支援や重度化予防が行えるよう、事業者がサービスを適切かつ有効に提供するため、フィードバックで得られた必要な情報を活用していること。 ・介護老人福祉施設 ・地域密着型老人福祉施設入居者施設介護 50/月 ・介護老人保健施設 ・介護医療院 60/月 通所・居宅・機能系 通所・居宅・機能系サービスでは、加算は1種類のみで、加算要件は入所系の加算Ⅰと同じです。単位数は月40単位となっています。対象施設は以下のとおりです。通所介護通所リハビリテーション認知症対応型通所介護地域密着型通所介護特定施設入居者生活介護地域密着型特定施設入居者生活介護認知症対応型共同生活介護小規模多機能型居宅介護看護小規模多機能型居宅介護 注意点 LIFE加算を算定するうえで、気を付けておくべき注意点は3つあります。まず、ひとつ目は、加算は情報提供だけでは取得できない点です。LIFEには、LIFEを活用することでPDCAサイクルを回し、介護の質を向上するという大きな目的があります。LIFE加算はこの目的を果たすために設けられた加算です。情報提供だけでは、LIFE活用の本来の目的を果たせません。LIFE加算を算定するためには、情報提供とPDCAサイクルを回すことの両方を満たすことが絶対条件となります。ふたつ目は、LIFE加算は、利用者ごとの算定要件を満たさなければ算定できない点です。LIFEへの情報提供とフィードバックの活用を満たせば、利用者一人ひとりにLIFE加算が算定されます。算定を満たしていない利用者については、LIFE加算を算定することができないので、注意しましょう。3つ目は、施設系のLIFE加算の場合、ⅠとⅡを併用して加算を算定することはできない点です。施設系でLIFE加算を算定する場合は、重複して加算を算定することのないようにしてください。 LIFE加算は情報提供とPDCAサイクルを回すことが必須 介護事業所がLIFE加算を算定するためには、LIFEに情報を提供すること、LIFEの情報を活用してサービスの質の向上を図ることの2つの条件を満たさなければいけません。LIFEへの情報提供ではCSVファイルを活用できるため、LIFEに対応した介護ソフトがあると便利です。介舟ファミリーは、取り込み前のデータのエラーチェックが簡単なうえ、登録したデータを一括で出力できるため、LIFEへのデータ提出作業の負担が軽減できます。LIFE加算を機会に、ぜひ介舟ファミリーの導入を検討してみてはいかがでしょうか。 介舟ファミリーは、介護と障害者福祉の両制度に対応し、事業所が必要な機能を標準で提供しています。包括的なサポート体制があり、初めての利用でも安心して導入できます。どうぞお気軽にお問い合わせください。 無料体験はこちら 資料ダウンロード 関連資料 令和6年 介護保険法改正 サービスごとのポイントを総点検 2024年2月22日 国保連ソフトから総合型介護ソフトへの切り替えで実現する業務効率化 2024年2月2日 いまさら聞けない 「ケアプランデータ連携システム」 2024年1月5日 関連コラム 介護請求の重要性とは？ミスを軽減するためのポイントを解説 2022年11月18日 レセプト業務を効率化 介護ソフトの選び方5つのポイント 2022年12月2日 介護保険施設の介護ソフト導入メリットと注意点を徹底解説 2023年6月30日 他のコラムを探す カテゴリーで探す 介護職 介護の質 関連法・制度 機器 組織 ＼「介舟ファミリー」にご興味がある方はこちら／ お問合せはこちら 無料体験はこちら 資料ダウンロード
IADL（手段的日常生活動作）とは？評価方法と低下を防ぐ方法を解説 Posted on 2023年4月3日2025年1月20日 by kaida IADL（手段的日常生活動作）とは？評価方法と低下を防ぐ方法を解説 HOME > 2023年 > 4月 介護の世界でよく耳にする言葉にIADLがあります。IADLとは手段的日常生活動作といわれ、生活に欠かせない能力のひとつです。介護の仕事に携わるうえで知っておくべき知識のひとつともいえるでしょう。しかし、IADLがどんな動作を指し、どう評価して低下予防につなげていくのか、わからないという人も多いのではないでしょうか。この記事では、IADLの定義と代表的な評価方法、介護施設でできる低下予防策を解説します。 IADLの定義とADLとの違い IADLと混同しやすいのがADLです。この項目では、IADLの定義とADLとの違いや関係性について、詳しくみていきましょう。 IADLとは日常生活に欠かせない複雑な動作のこと IADLとは、日常生活を送るうえで欠かせない複雑な動作のことを指します。具体的には、掃除や料理、洗濯、買い物などの家事動作全般や、薬や金銭の管理などが該当します。料理を例にとってみましょう。まず食材を選び、食べやすい大きさに切ります。煮たり焼いたりなどの調理法を加え、味付けを行い、お皿に盛ります。料理には、切ったり焼いたりといった簡単な動作だけでなく、食材選びや調理法の選択といった一連の動作があります。この一連の動作をひっくるめてIADLといいます。IADLは自立した社会生活を送るうえで欠かせない動作です。IADLを維持することができれば、生活の質の維持や向上につながるでしょう。 IADLとADLの違い ADLとは日常生活動作のことで、移動・排泄・食事など、生きていくうえで欠かせない基本的動作を指します。私たちが生きていくうえで欠かせない動作といえるでしょう。このADLが失われると、自分で思うように生活することが難しくなり、介護が必要な状況となります。ADLとIADLは、基本的動作と応用的動作と言い換えることもできます。ADLは着替えや洗面、入浴など、日常的な生活を送るうえで欠かせない基本的な動作です。人間らしい生活を送るために欠かせない動作ともいえるでしょう。一方、IADLは、家事動作や買い物、電話対応など、ADLに比べると複雑な行動で判断力が求められる動作です。ADLと比べると応用的な動作といえるでしょう。 IADLとADLの関係性 ADLもIADLも、健全な日常生活を送るうえで欠かせない能力です。この2つには密接な関係性があり、IADLができなくなってくると、徐々にADLもできなくなってきてしまいます。言い換えれば、IADLの低下は、ADLの障害が起こる前触れともいってよいでしょう。IADLの一部が難しくなってきたときには、将来ADLが低下することを念頭に置き、早期に対応していく必要があります。 IADLの評価方法｢Lawton(ロートン)｣について知ろう では、IADLはどのように評価すればよいのでしょうか。IADLをはかる方法は複数あります。そのなかでも代表的な評価方法がLawton（ロートン）です。この項目では、Lawtonについてみていきましょう。 Lawton（ロートン）はIADL評価尺度のひとつ Lawtonは1969年に作られたIADL評価尺度で、アメリカの心理学者Lawtonによって発案されました。日本で最も活用されている評価方法です。Lawtonを用いれば、どの動作をどのくらいのレベルで行えるかを可視化することができます。 Lawton評価尺度における採点方法 Lawtonでは、質問項目に対し「できる」「できない」の2択で回答する採点方法がとられています。それぞれの項目における合計点が高いほど、自立に近い状態であると評価できます。正しく評価するためには、客観的な視点で回答することが大切です。また、男女で項目数に違いがあり、男性の項目数の方が少なくなります。これは、IADLにおいて男女で差があるのが一般的と考えられて、男性の評価項目には洗濯や食事の支度などに関するものが省かれています。しかし、現在は男性でも積極的に家事をする人も増えており、独居生活を送る高齢男性も増えてきていることから、将来的には評価内容が見直される可能性があるでしょう。 Lawtonの8つの評価項目 Lawtonの評価項目には、次の8項目があります。Lawtonの尺度では上述のように「食事の支度」「家事」「洗濯」は女性のみの設問とされていますが、日本老年医学会は「現在では男性についても8項目で評価することが推奨される」としています。電話を使用する能力：電話を使うことがどの程度できるかが問われます。買い物：買い物がどの程度できるかが問われます。食事の支度：食事の支度がどの程度できるかが問われます。家事：家事がどの程度できるか、適切に行えるかが問われます。洗濯：自分の洗濯がどの程度できるかが問われます。移動手段：外出した際の移動手段について問われます。服薬管理：薬を適切に服用できるかどうかが問われます。金銭管理能力：金銭管理がどの程度行えるかについて問われます。それぞれの項目についての詳細な内容、配点は以下のとおりです。 大項目 詳細項目 採点 電話を使用する能力 ・自分で番号を調べて電話をかけることができる。 1点 ・2、3の知っている番号であれば、何人かに電話をかけることができる。 1点 ・電話には出られるが自分からはかけられない。 1点 ・全く電話を使うことができない。 0点 買い物 ・全ての買い物を行うことができる。 1点 ・少額の買い物は自分で行える。 0点 ・誰かの付き添いがあれば買い物ができる。 0点 ・全く買い物ができない。 0点 食事の支度 ・自分で考えてきちんと食事の支度をすることができる。 1点 ・材料が用意されていれば食事の支度をすることができる。 0点 ・支度された食事を温められる。または、食事の準備はできるものの、適切な食事内容を作ることはできない。 0点 ・食事の支度をしてもらう必要がある。 0点 家事 ・力仕事以外の家事はひとりで行える。 1点 ・皿洗いやベッドの支度などの簡単な家事が行える。 1点 ・簡単な家事はできるが、きちんと清潔さを保つことはできない。 1点 ・全ての家事に手助けを必要とする。 1点 ・家事は全くできない。 0点 洗濯 ・自分の洗濯は全て自分で行える。 1点 ・下着や靴下などの小物の洗濯を行うことはできる。 1点 ・洗濯は他の人にしてもらう必要がある。 0点 交通手段 ・ひとりで交通機関を利用し、あるいは自家用車で外出できる。 1点 ・ひとりでタクシーは利用できるが、その他の公共交通機関を利用して移動することはできない。 1点 ・付き添いがいれば、公共交通機関で移動できる。 1点 ・付き添いがいれば、タクシーか自家用車で移動できる。 0点 ・全く外出はできない。 0点 服薬の管理 ・自分で正しいタイミングで正しい量の薬を飲むことができる。 1点 ・前もって薬が仕分けされていれば、自分で飲むことができる。 0点 ・自分で薬を管理できない。 0点 金銭管理能力 ・家計を自分で管理できる（支払い計画・実施、銀行へ行くなど）。 1点 ・日々の支払いはできるが、預金の出し入れや大きな買い物には手助けが必要。 1点 ・金銭の取り扱いはできない。 0点 参考：日本老年医学会 IADLの低下を防ぐために介護施設ができること IADLの低下を予防するためには、低下の原因を知って予防対策をすることが大切です。この項目では、IADLが低下する原因と、介護施設の職員ができる低下予防策を紹介します。 IADLが低下する原因はさまざま IADLは、加齢や病気などが原因で身体機能が衰えることで低下していきます。一般的に、身体機能の低下は認知機能の低下とも大きく関係します。病気やケガなどで寝込む期間が長くなると、判断力や理解力が衰えていき、やがてIADLが低下してしまうでしょう。また、精神面や環境もIADLに大きな影響を与えます。実際に、加齢によりできないことが増えて精神的に落ち込むことや、引っ越しなどで大きく環境が変わったことをきっかけに、IADLが低下することも少なくありません。 介護職員ができるIADL低下の予防対策 IADL低下の予防策の基本は、自分でできることはしてもらうこと、支援者は必要なことのみを手助けすることです。IADLが向上すれば、利用者自身のできることが増えていくため、職員の介助量も少なくなります。介護職員は、IADL低下予防の基本を頭に入れたうえで支援を行っていきましょう。介護職員ができるIADL低下予防策のポイントを3つ紹介します。業務を効率化して必要以上に手を出しすぎないようにする時間をかければ利用者が自分でできることも、介護施設では業務に追われた職員が手伝いの手を出してしまうことがあります。IADLを低下させないためには、業務を効率化し、利用者に接する時間を増やすようにしましょう。自分でできる環境を整える生活環境を整えることで、自分でできることを増やすと、IADLの低下予防が期待できます。具体的には、福祉用具を活用する、トイレや部屋がわかるような案内表示を作成するなどして、利用者自身がひとりで行える環境づくりをしていきましょう。レクリエーション内容の工夫運動はIADL低下予防に効果があります。日常的に行うレクリエーションに体操や体を動かすゲームなどを取り入れましょう。マンネリ化すると参加率が下がることも考えられるため、飽きない工夫が大切です。同じような体操でも、使用する曲を変えたり、順番を変えてみたりして、変化をもたらすとよいでしょう。また、2つの動作を一度に行う「ながら動作」が入ったゲームも、IADLの低下予防に効果があります。足踏みしながらのしりとりや、手拍子しながら野菜の名前を言い合うなどのゲームは、簡単で取り入れやすいのでおすすめです。体を動かすのが苦手な場合や難しい場合には、タオルたたみや園芸などの日常生活に関わる動作をしてもらうのも、IADLの低下予防に効果的です。 IADLを正しく評価してIADLの維持向上に努めよう 利用者のIADLを正しく評価すると、IADLの維持向上に向けた支援がしやすくなります。介護施設では、IADLを正しく評価し、IADLの低下予防に努めることが大切です。そのためには、業務を効率化し、利用者に直接関わる時間を増やし、ゆとりをもってサポートすることが不可欠でしょう。業務効率化のひとつとして有効なのが、介護ソフトの導入です。介舟ファミリーなら、月額定額制でサポート体制が整っており、初めてでも導入しやすいでしょう。ぜひ、この機会に介舟ファミリーの導入を検討してみてはいかがでしょうか。 介舟ファミリーは、介護と障害者福祉の両制度に対応し、事業所が必要な機能を標準で提供しています。包括的なサポート体制があり、初めての利用でも安心して導入できます。どうぞお気軽にお問い合わせください。 無料体験はこちら 資料ダウンロード 関連資料 介護ソフトを使ってみた! 2024年2月29日 業務負担を軽減させるケアマネのためのICT活用完全ガイド 2024年2月15日 介護ソフト比較-資料ダウンロード 2023年7月15日 関連コラム 介護においての質 2020年2月12日 『私が求める「質」を語る！ ～訪問看護リハビリ~』 その１ 2017年10月11日 介護の「質」は職場の人間関係次第！ 2022年5月10日 他のコラムを探す カテゴリーで探す 介護職 介護の質 関連法・制度 機器 組織 ＼「介舟ファミリー」にご興味がある方はこちら／ お問合せはこちら 無料体験はこちら 資料ダウンロード
